記者が欲しい情報、
きちんと発信できていますか?

PressRoom Onlineで
広報活動をスマートに。
「自社で発信しているプレスリリースの内容に
自信がない」
「記者からのニーズに対応できていないと感じている」
このような経営者・広報担当者の課題を解決するのがPressRoom Onlineです。
PressRoom Onlineは、広報活動に必要な写真・動画の格納から、
それらを用いたプレスリリースの作成・プロによるチェック・公開までを
フルサポートするサービスです。
PressRoom Onlineの特徴
POINT01
広報ページを簡単に作成可能
アカウント発行後、
下記の3ステップで広報ページの公開が可能です。

基本情報入力・カテゴリ設定

リリース・ニュースの作成
専門家によるチェック

画像・動画などの登録

公開
POINT02
ガイドラインと専門家による
プレスリリースのチェック機能

プレスリリース作成において最も多い悩みとして、リリースの切り口や文章の執筆、体裁が挙げられます。
PressRoom Onlineは、作成する際に参照できるように注意点や要点などを分かりやすくまとめた「ガイドライン」を準備しています。 加えて、専門家としてのPRエージェンシーによるチェック機能を備えています。 ※月2回の添削まで追加料金は発生いたしません。
POINT03
メディア・リレーションズ構築に必要な情報が1カ所に
PRエージェンシーの承認を受けたリリースは 報道関係者専用のリリース検索ページに掲載されます。
PressRoom Onlineは、テキストデータだけでなく高解像度の静止画や動画など、全てのデータを格納できる機能を備えています。
そのため、報道する際に必要な情報・データなどが1カ所にまとまっているので簡単にダウンロードして入手できます。
報道関係者と広報担当の双方にとって時間短縮にもつながるなど、高い利便性を有しています。

選ばれる理由
PressRoom Onlineは、アジアNo.1のPRエージェンシー・ベクトルのグループ会社「株式会社シグナル」が運営するサービスです。
これまでの戦略PR・広報支援で培ったノウハウ、パートナー企業のベテランPRパーソンが有する豊富な知見を活かし、 本サービスは制作されています。
これまでの戦略PR・広報支援で培ったノウハウ、パートナー企業のベテランPRパーソンが有する豊富な知見を活かし、 本サービスは制作されています。

導入企業の声
記者とのコミュニケーションがスムーズになった。 記事掲載の際に必要な写真を「画像アーカイブ」から直接ダウンロードしてもらうなど、 記者対応が迅速になった。

mtes Neural Networks株式会社
(東証一部上場トッパン・フォームズの持分法適用会社)
(東証一部上場トッパン・フォームズの持分法適用会社)
プレスリリースを発信するだけにとどまらず、 その後記事が掲載された事実を「報道実績」として公開している。 報道された事実をステークホルダーにもれなく伝えられるのが魅力だ。

FUntoFUN株式会社
(ジャスダック上場平山ホールディングス子会社)
(ジャスダック上場平山ホールディングス子会社)
メディアの声
記者として、毎日数百ものプレスリリースを受け取っていますが記事を作成するのに必要な情報が整っていない企業も多く限られた時間内で記事にすることが難しいケースもあります。必要な情報を不足なく提供していただければ、より多くの情報を記事に使用できるため記者としてもありがたいです。

某経済新聞・記者S様
気になる企業を見つけて記事を書こうと思った際に使用できる高解像度の写真がなく、記事化を諦めたことがあります。最近は動画でニュースを作ることもあるので、高解像度写真を常に用意してあるとありがたいですね。

某ライターM氏
PressRoom Onlineのビジョン

01. 円滑なコミュニケーションを実現する
PressRoom Onlineは、記者との信頼関係を築く「礎」となることを目指します。 記者に自社のことをよく理解してもらうためには、 企業活動の履歴として全てのプレスリリースを公開している必要があります。 さらに今までの報道実績や業績など、さまざまな情報が1カ所にまとまっていることで理解が深まります。 双方にとって、ストレスが少なく円滑なコミュニケーションを実現します。

02. 良質なコンテンツを世の中に広める
PressRoom Onlineは、世の中に良質なコンテンツを広めるためのプラットフォームを目指します。 インターネットが発達した今、世の中には情報があふれかえっています。 中には質の低い文章も多く見受けられます。それはプレスリリースにおいても同様です。 PressRoom Onlineでは、明確なガイドラインを設けています。 文章を書く専門家である記者たちに発信するにふさわしい基準を追求しています。